休職をしたいと上司・同僚に告げた時に「休職するなら退職しろ」と言わんばかりの心無い言葉を投げかけられるケースがあります。
キャリアにまつわる決断は、他人の圧力に左右されることなく、自分自身のペースで行うべきです。
結論から、お伝えすると、休職も退職も自分の判断で進めて全く問題ありません。
また、問題発言を繰り返すような同僚・上司がいるような環境は離れるのがおすすめです。
今回は、会社側の視点を交えながら、休職を考えているあなたがどのように振る舞っていくべきかを一緒に考えていきましょう。
「休職するなら退職しろ」という発言の意図
まずこのような発言をする人はどういったことを考えているのでしょうか。ざっと見ていきましょう。
基本的に、モラルハラスメントです
そもそも「休職するなら退職しろ」という発言はモラハラと言えます。
あなたを一社員として尊重している人であれば、どんな状況下であっても、このような発言は絶対に出てこないはずです。
百歩譲って、根性論の延長線であったとしても、倫理観の欠如した発言と考えて差し支えありません。
復職を見越して、社内調整をする必要がある
休職するという選択は、従業員だけでなく企業にも影響を及ぼします。
休職者が復帰することを見越して、人員配置や業務分担の調整をする必要があるからです。このため、休職者がいることは、企業にとって不確定要素を持つことになり、組織運営上の負担となることがあります。
会社が保険料を支払い続ける必要がある
会社は休職者の社会保険料を支払い続ける必要があります。つまり、実質的には職場にいない人のコストを負担し続ける形になります。
会社のコストを考える必要がある責任のある立場の人間は、「休職」という立場で会社で在籍する人を疎ましく考える可能性もあります。
「休職するなら退職しろ」と言われた時の対処法
「休職するなら退職しろ」と言う発言の意図を理解した上で、取れる選択肢を見ていきましょう。「即退職」の選択肢を含めて4つまとめています。
休職して転職のプランを立てる
まず、そもそも「休職するなら退職してくれ」と言うような上司がいる会社は、辞めることを前提に休職をしても良いでしょう。
家族の都合や、心身に何かしらの問題を抱えていて休職を検討しているあなたに、一緒に向き合うどころか、「退職してしまえ」といった趣旨の言葉をぶつける人と、今後一緒に仕事をしていきたいと思えるでしょうか。
休職は、所属している会社の就業規定に定められているケースが多いため、就業規定を参照した上で、上司に説明するようにしましょう。
休職期間に入る前に、医師の診断の下で診断書を受け取り、「傷病手当」など給付金を受給することは可能です。
筆者は、退職ではなくまず休職を選択しました。
重要なのは、期間中に自分自身の考えを固める時間が必要だと考えたためです。休職期間中に、友人や社外の会社の人と話す機会を設け視野を広げたことで、転職を決意することができました。
また、履歴書上は会社に在籍していない空白期間が生じるのを回避できました。
筆者の場合、転職活動をしている中で敢えて休職をしていた事実を伝えることは不要だと考えていたので、説明コストを省く上で休職期間という形で会社に在籍しておく判断は正解だったと考えています。
今後について休息しながらじっくり考えたい時は、辞めることを視野に、選択肢を残すためにも休職をするのがおすすめです。
合わせて読みたい>>>休職中でも友達に会うのはOK!社会復帰した事例とセットで説明します
社内の偉い人に相談する
上司と会話にならない場合、社内での立場や影響力を持つ人に相談するのが有効な手段の一つです。
上司の上司に相談してはいけないというルールはありません。上司の発言に問題意識を持つような職位の社員に相談して、判断を仰ぎましょう。
組織の動き・人員配置を責任を持つ立場ですので、あなたが休職することでどのような影響が出るのか、どのように対処すべきかを明確にアドバイスできるはずです。
社外の有識者・知見のある友人に相談する
専門家や経験豊富な友人に相談することで、新たな視点やアドバイスを得ることができます。
専門家とは具体的には、弁護士や労働条件相談ホットラインといった、労働にまつわる問題解決を生業としている人たちです。
行政を頼ることで無料で相談に乗ってもらえることも多いので、活用しましょう。
視野を広げ、賢明な決断をするための助けとなります。
会社の人と話したくもないと感じているなら即退職も視野に
ご自身の生活に困らないよう手続きを踏んだ上で、すぐに退職してしまうのも手です。
休職したいと悩むあなたに対して、一緒に向き合うことをせず、「退職してしまえ」といった趣旨の言葉をぶつけてくる人と、今後一緒に仕事をしていきたいと思えるでしょうか。
特に、今後もうコミュニケーションを取りたくない。コミュニケーションを取ることがストレスだ、と考えている場合は、すぐに転職の意思決定をしてしまっても良いです。
退職をする場合、病状などのある方は、医師の診察を受け診断書を受け取った上で失業保険の準備を進めておきましょう。特定理由離職者として、早い段階で失業保険の給付を受けることができます。
環境を変えるための動きに備えて、まずは自身がしっかりと生活を維持できる準備を進めておきましょう。
いずれにしても、環境を変える判断がおすすめ
休職は、自分自身の時間を取り戻すことです。それは自分自身と向き合い、次の一歩を考える時間を持つことを意味します。焦って退職を決断するのではなく、まずは休職を利用して自分自身と向き合い、次の一歩を考える時間を持つことをおすすめします。
他人の意見や圧力に流されず、自分自身が納得できる選択をすることが最も重要です。自分自身の考えを大切にし、自分自身のペースで前に進みましょう。
合わせて読みたい>>>【休職したら終わり?】社会復帰までの流れを紹介・復職だけが選択肢じゃない